教育学研究科 (日本語)

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学校教育専攻国語教育専攻英語教育専攻社会科教育専攻数学教育専攻専攻募集人員30名以内21名以内21名以内27名以内18名以内注）上記募集人員の3分の1程度は、特別選考制度入試による入学者の枠とします教育基礎学専攻教科教育学専攻2019〜2021年度修士課程修了者の各研究指導　若干名各研究指導　若干名進路15未定・他20％進学17％現職復帰7％専攻学校教員（国公立）10％学校教員（私立）18％公務員5％民間（教育）4％民間 19％（その他）募集人員◆修了生の進路　大学院教育学研究科の修了生は、教員をはじめとする教育関係の職業はもちろんのこと、その他多岐にわたる分野で活躍しています。　また、研究を更に深めるために博士後期課程へ進学する人も多くみられます。◆他大学院との交流慶應義塾大学大学院　本研究科は慶應義塾大学大学院文学研究科及び社会学研究科と学生交流に関する協定を締結しており、相互に交流学生として科目の履修が可能です。大学院学生交流連合　本学は、京都大学・慶應義塾大学・東京大学との間で、大学院学生の交流に関する協定を締結し、博士後期課程の研究指導を中心とした大学院学生の派遣及び受入れを行っています。韓国高麗大学校・中国北京師範大学・ロンドン大学・イリノイ大学と学術交流を締結　本研究科では2009年2月に大韓民国の高麗大学校の教育学科（大学院）と、2012年8月には中国の北京師範大学教育学部と交流協定を締結しました。学生の交流、教員の研究交流が中心ですが、今後も本研究科の国際化を積極的に進めて行きます。また、ロンドン大学教育研究所（UCL IOE）、イリノイ大学とも学術交流プログラムを展開しています。入試情報◆募集人員修士課程◆教員等職務経験者の入学　本研究科では、教員等職務経験者の資質向上に資するため、入学試験や履修条件の面での配慮を行っております。　すなわち、学校・社会教育・教育行政機関に専任（専任に準ずる職を含む）として3年以上在職した方のために、修士課程では特別選考制度入試を設けています。この制度では、一般入試と異なり、入試科目は小論文と口述試験の2科目となります。また現職の場合、履修条件として、初年度は通常の勤務を離れて修学に専念する必要がありますが、2年目は勤務に復帰し、週1回程度通学しながら、指導を受けることが可能です。なお、博士後期課程でも専門職業人入試を行っています。大学院科目先取り履修制度教育学部在学中に、当研究科修士課程の設置科目を履修することができます。卒業後、当研究科に進学する場合、これらの履修単位を当研究科の修了要件単位として算入することを申請できます。主な就職先（2019〜2021年度修了者）公立学校教員、私立学校教員、国家公務員総合職・一般職、国立教育政策研究所、地方公務員（東京都、特別区、川崎市など）、㈱公文教育研究会、㈱教育開発研究所、数研出版㈱、東京海上日動火災保険㈱、三菱電機ITソリューションズ㈱、日本IBM㈱、㈱島津製作所、ヤフー㈱、など博士後期課程